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専門職を目指す方法!転職に有利な資格とその学び方【徹底網羅】

投稿日:2018年9月12日 更新日:

勉強

専門職を目指したい場合に必要な資格や経験、その学習方法を、以下にて詳しく解説いたします。
特に国家資格をはじめ社会的信頼性の高い資格と、それを学べる学校や多様な学習方法を網羅的にご紹介しています。
そのため、転職に有利な資格がよくわかり、またご自身の状況に応じて最適な学び方を見つけることができるでしょう。

①大学や専門学校に進学して(場合によって資格取得して)転職する

以下のように専門性の高い知識とスキルを要する職業を目指したい場合は、進学してから転職する方法を選ぶことになるでしょう。

  • 医師・看護師などの医療系専門職
  • 弁護士・建築士などの士業
  • 心理系専門職
    (公認心理師・臨床心理士)
  • 工学・IT系技術職

特に、業務独占資格・名称独占資格・設置義務(必置)資格には、専門分野の高等教育を修了していることが資格取得や国家試験受験の要件となっているものが多くあります。

 

「業務独占資格」とは

ある一定の業務を行うにあたって保有を必須とすることが法令によって定められている資格のこと。

●主な業務独占資格とその取得要件

資格名 資格取得要件
医師 国家試験合格→臨床研修2年 受験資格:医学課程(6年)卒業
獣医師 国家試験合格 受験資格:獣医学課程(6年)卒業
看護師 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(3年)、専門学校(3年)等いずれかの養成課程を卒業
薬剤師 国家試験合格 受験資格:薬学課程(2018年4月より6年)卒業
診療放射線技師 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(3年)、専門学校(3年)等いずれかの養成課程を卒業
歯科医師 国家試験合格→臨床研修1年 受験資格:歯学課程(6年)卒業
歯科衛生士 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(3年)、専門学校(2年)等いずれかの養成課程を卒業
歯科技工士 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(2年)、専門学校(2~3年)等いずれかの養成課程を卒業
柔道整復師 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(3年)、専門学校(3年)等いずれかの養成課程を卒業
鍼灸師 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(3年)、専門学校(3年)等いずれかの養成課程を卒業
美容師 国家試験合格 受験資格:短期大学(2年)、専門学校(2~3年)等いずれかの養成課程を卒業
弁護士 国家試験合格→司法修習1年 受験資格:法科大学院修了(法学既修者2年、未修者3年)もしくは司法試験予備試験合格
※税理士、司法書士、行政書士、社会保険労務士、弁理士、海事代理士、海事補佐人の職務を行うことが可能(要件あり)
司法書士 国家試験合格 受験資格:なし
行政書士(有償のみ) 国家試験合格 受験資格:なし
社会保険労務士(有償のみ) 国家試験合格→実務経験2年 受験資格:なし
不動産鑑定士(有償のみ) 国家試験合格→実務修習1~3年 受験資格:なし
土地家屋調査士 国家試験合格 受験資格:なし
弁理士(有償のみ) 国家試験合格 受験資格:なし
公認会計士(有償のみ) 国家試験合格 受験資格:二次試験合格後2年以上の実務経験を経て三次試験受験可能
税理士 国家試験合格→実務経験2年以上 受験資格:なし
一級建築士 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(2~3年)、専門学校(1~2年)等の養成課程卒業→学位に応じた実務経験2~4年
もしくは二級建築士→実務経験4年
二級建築士 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、短期大学(2年)、専門学校(1~2年)等の養成課程卒業→学位に応じた実務経験0~3年
もしくは高校卒業後実務経験3~7年
定期運送用操縦士(パイロット) 国家試験合格、第一種航空身体検査証明、認可養成所における操縦訓練

 

「名称独占資格」とは

保有者だけがその資格名を名乗ることができ、類似名称の利用が禁止されている資格のこと。
独占業務ではなくても、一般的に医療・福祉系専門職や行政の委託業務などにおいては、名称独占資格の保有を指定される場合が多いです。

●主な名称独占資格とその取得要件

資格名 資格取得要件
管理栄養士 国家試験合格 受験資格:大学(4年)、専門学校(4年)等の管理栄養士養成課程を卒業
もしくは大学(4年)、短期大学(2~3年)、専門学校(3~4年)等の栄養士養成課程を卒業→学位に応じて1~3年の実務経験
公認心理師 国家試験合格(2018年より国家試験スタート) 受験資格:心理系大学および大学院にて必要科目を履修し修了、もしくは心理系大学にて必要科目を履修し卒業→一定期間の実務経験
保育士 大学(4年)、短期大学(2年)、専門学校(2年)等の保育士養成課程を卒業
もしくは国家試験合格 受験資格:一般の大学・短期大学を卒業もしくは高校卒業後2年以上の実務経験
介護福祉士 国家試験合格 受験資格:以下①~③のいずれか
①大学(4年)・短期大学(2年)・専門学校(2年)等の養成課程を卒業
※2022年3月までに卒業の場合は卒業と同時に国家資格取得(ただし5年間の継続勤務が必要)
②福祉・社会系の大学・短期大学・専門学校を卒業→養成課程(1年以上)を卒業
③3年以上の実務経験および実務者研修
精神保健福祉士 国家試験合格 受験資格:以下①~③のいずれか
①大学・短期大学・専門学校のいずれかで指定科目を履修→3年卒は1年以上、2年卒は2年以上の実務経験
②大学・短期大学・専門学校のいずれかで基礎科目を履修→3年卒は1年以上、2年卒は2年以上の実務経験→養成課程(6か月以上)を卒業
③一般の大学・短期大学のいずれかを卒業→3年卒は1年以上、2年卒は2年以上、高卒は4年以上の実務経験→養成課程(1年以上)を卒業
社会福祉士 国家試験合格 受験資格:以下①~③のいずれか
①大学・短期大学・専門学校のいずれかで指定科目を履修→3年卒は1年以上、2年卒は2年以上の実務経験
②大学・短期大学・専門学校のいずれかで基礎科目を履修→3年卒は1年以上、2年卒は2年以上の実務経験→養成課程(6か月以上)を卒業
③一般の大学・短期大学のいずれかを卒業→3年卒は1年以上、2年卒は2年以上、高卒は4年以上の実務経験→養成課程(1年以上)を卒業
理学療法士 国家試験合格 受験資格:大学・短期大学・専門学校等の養成課程(3年以上)を卒業
作業療法士 国家試験合格 受験資格:大学・短期大学・専門学校等の養成課程(3年以上)を卒業
言語聴覚士 国家試験合格 受験資格:大学・短期大学・専門学校等の養成課程(3年以上)を卒業、もしくは一般の大学を卒業→大学・短期大学・専門学校等の養成課程(2年以上)を卒業
視能訓練士 国家試験合格 受験資格:大学・短期大学・専門学校等の養成課程(3年以上)を卒業、もしくは一般の大学・短期大学を卒業するか看護師・保育士の養成課程の指定科目を履修→大学・短期大学・専門学校等の養成課程(1年以上)を卒業
臨床検査技師 国家試験合格 受験資格:大学の医学・歯学・獣医学・薬学課程や保健学系課程を卒業、もしくは短期大学・専門学校等の養成課程(3年以上)を卒業
臨床工学技士 国家試験合格 受験資格:大学にて指定科目を履修、もしくは大学・短期大学・専門学校等の養成課程(3年以上)を卒業
救急救命士 国家試験合格 受験資格:大学・短期大学・専門学校等の養成課程(2年以上)を卒業
※この資格を活かして働くためには、現状、消防士採用試験試験(地方公務員の一つに該当し、各自治体が実施している)に合格する必要がある
※消防士の実務経験5年以上および養成課程卒業(6か月以上)により、救急救命士の国家資格受験資格を得ることができる
調理師 大学・短期大学・専門学校等の養成課程(1年以上)を卒業、もしくは実務経験2年以上→国家試験合格
製菓衛生士 国家試験合格 受験資格:大学・短期大学・専門学校等の養成課程(1年以上)を卒業、もしくは実務経験2年以上
気象予報士 国家試験合格 受験資格:なし
中小企業診断士 国家試験合格(受験資格:なし)、実務補習15日以上
キャリアコンサルタント 国家試験合格 受験資格:養成課程を修了、もしくは実務経験3年以上
ファイナンシャル・プランニング技能士(1~3級) 国家試験合格 受験資格:下位検定の合格実績、一定の実務経験等

 

「設置義務(必置)資格」とは

事業を行うに際し、企業や事業所にその保有者を必ず一人以上設置しなければならないと法によって定められている資格のこと。

●主な設置義務資格とその取得要件

資格名 資格取得要件
宅地建物取引士(宅建) 国家試験合格 受験資格:なし
保育士 大学・短期大学・専門学校のいずれかの養成課程(2年以上)を卒業、もしくは国家試験合格(受験資格:一般の大学・短期大学・専門学校のいずれかを卒業、もしくは高校卒業後2年以上の実務経験)
学芸員 以下①~③のいずれか
①大学で指定科目を履修、卒業
②大学在学2年、指定科目を含めた62単位を履修、学芸員補経験(3年以上)
③学芸員資格認定審査合格(書類審査および面接、審査要件あり)
通関士 国家試験合格 受験資格:なし(5年間の実務経験により科目免除あり)

 

信頼性の高い民間資格

各省庁により認定されている民間資格は公的資格と呼ばれ、国家資格に準ずる信用性を担保しています。
その他民間資格であっても、各分野において信用性が周知されている資格や検定も多くあります。

●主な民間資格とその取得要件

資格名 資格取得要件
介護支援専門員(ケアマネジャー):公的資格(必置資格の性質あり) 介護支援専門員実務研修受講試験合格(受験資格:医療・福祉系国家資格を保持し実務経験5年以上、もしくは相談援助の実務経験5年以上)→介護支援専門員実務研修
介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級):公的資格 講習130時間および修了試験
実務者研修(旧ホームヘルパー1級/介護職員基礎研修):公的資格 講習450時間
日商簿記検定(1~3級および初級):公的資格 資格試験合格 受験資格:なし
臨床心理士 資格試験合格 受験資格:大学卒業→第一種指定大学院か専門職大学院修了、もしくは第二種指定大学院修了後実務経験1年以上
AFP・CFP(ファイナンシャルプランナー) AFP:認定研修の受講、FP技能検定2級(国家資格)に合格
CFP:AFP認定済、資格試験合格、一定の実務経験
TOEIC 獲得スコアにより英語力を判定(990点満点) 受験資格:なし

進学情報

■マイナビ進学(株式会社マイナビ)
大学・短期大学や専門学校への進学情報を調べたり、学校パンフレットの一括請求を行うことができるサイトです。
就きたい仕事や取りたい資格を指定すると、そのために必要なことを学べる学校のデータを一覧表示することができます。
お住まいのエリアや、学校の種類で絞り込むことも可能です。
興味のある学校をピックアップした後は、一括で資料請求することができるため、大変便利です。
また、「適学・適職診断」は、興味の対象や好きなことから、行動パターンや向いている職種を判定し、その仕事を目指すために必要な勉強や資格を提示してくれるため、大変参考になる機能です。
やりたいことを実現するために進学を検討されている方はもちろんのこと、やりたいことを探すためにも、大いに活用することができるサイトです。
学校パンフレットを請求すると、iPodや図書カードが当たるプレゼントキャンペーンも行っています。
※以下のリンクよりご利用いただけます。
大学・専門学校への進学情報【マイナビ進学】

高等教育の種類

●高等教育の種類と修業年限

高等教育の種類 修業年限
大学(学士課程) 4~6年(医学・歯学・薬学の一部・獣医学課程は6年)
短期大学(短期大学士課程) 2~3年(看護学は3年)
専門職大学(専門職学士課程)※注① 4年
大学院(修士課程) 2年
大学院(博士課程) 3~5年(後期のみで3年)
専門職大学院(専門職修士課程)※注② 2~3年(法科大学院の法学未修者は3年)
専門学校(専修学校専門課程) 1~4年(専門士の付与は2年以上)

「専門職大学」とは(※注①)

産業界と連携した実践的な教育を要件とし、高度な専門職や産業界を牽引する人材を養成する目的で設置される新しい大学種のことです。
大学が主として学術研究を行う教育機関であること、また専門学校は「一条校」ではないことから、その2者とは異なる高等教育機関として、2019年度からスタートします。
専門職大学を卒業すると学士(専門職)、専門職短期大学を卒業すると短期大学士(専門職)の学位が与えられます。

「専門職大学」についての参考:
専門職大学・専門職短期大学・専門職学科:文部科学省

 

※「一条校」とは

学校教育法(昭和22年法律第26号)第1条に規定されている学校は、通称「一条校」と呼ばれています。
幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、高等専門学校、大学、短期大学、大学院がこれに該当します。
専門学校(専修学校)および各種学校はこれに含まれていません。

「専門職大学院」とは(※注②)

理論研究に加えてより実務的な職業教育を行うことで、高度な専門職を養成することを目的として設置された大学院のことです。
修了によって専門職学位が与えられるとともに、分野によっては資格試験の受験資格を得たり、資格試験の科目が一部免除されたりします。
2003年度より設置され、現在では在学生の約4割が社会人で占められています。

●専門職大学院の種類

専門職大学院と学位 特徴・説明
法科大学院(ロースクール):法務博士(専門職) 司法試験の受験資格が得られる。
(※司法試験の受験資格を得るもう一つの方法は「司法試験予備試験」に合格すること)
経営大学院(ビジネススクール):経営管理修士(専門職) 日本版MBAに相当する。
日本国内で海外MBAが得られるビジネススクールも存在する
会計専門職大学院(アカウンティングスクール):会計修士(専門職) 公認会計士試験の一部科目が免除される。
臨床心理専門職大学院:臨床心理修士(専門職) 臨床心理士試験の一部科目が免除される。
(※臨床心理専門職大学院は、第一種・二種指定大学院とは別の基準によって設置されている。
いずれの場合も要件を満たせば臨床心理士受験資格が得られる)
知的財産専門職大学院:知的財産修士(専門職) 弁理士試験の一部科目が免除される。
MOT専門職大学院:技術経営修士(専門職) MOTとはManagement of Technologyの略称で、技術経営のことを指す。
IT系専門職大学院:学校による 専門学校を母体する専門職大学院も存在する。
 

教育訓練給付金制度について

現在社会人の方が現職を退職した上で進学を目指す場合は、ぜひ「教育訓練給付金制度」の活用を検討してみてください。
国から教育訓練として認定されている講座を受講した場合、受講費の一部が支給されるという制度です。
(※受給には、雇用保険の加入年月などの要件があります。)

特に「専門実践教育訓練」を受講した場合、受講費の50%に相当する額の支給を受けることができます。
(※ただし1年間の上限は40万円まで、訓練期間の上限は3年間などの条件あり)

大学・大学院や専門学校で行われている高等教育が、多くこの訓練講座として指定を受けています。

「専門実践教育訓練」指定講座一覧:
教育訓練給付制度の講座指定について(厚生労働省)

さらに、45歳未満の方が初めて専門実践教育訓練を受講する場合は、訓練期間中、失業保険の基本手当日額から算出した一定額の支援金の支給が受けられる「教育訓練支援給付金」制度も存在しています。
(※こちらも支給要件あり。詳細は下記URLにてご確認ください)

教育訓練給付金とは…
働く方の主体的な能力開発の取組み又は中長期的なキャリア形成を支援するため、教育訓練受講に支払った費用の一部を支給するとともに、専門実践教育訓練(※)を受講する45歳未満の離職者の方に対しては、基本手当が支給されない期間について、受講に伴う諸経費の負担についても支援を行うことにより、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。

引用元:ハローワークインターネットサービス - 教育訓練給付

 

②仕事をしながら学校や独学で学んで(場合によって資格取得して)転職する

以下のような場合には、働きながら学校や独学で学ぶ方法が有効でしょう。

予備校やスクール、独学で学ぶ

  • プログラマーやデザイナーなどの専門職を目指したい
  • 行政書士、社労士、宅建、FP、中小企業診断士、キャリアコンサルタント、保育士などの資格取得を目指したい
  • 公務員試験合格を目指したい

通信制大学で学ぶ

  • 社会福祉士、精神保健福祉士などの資格取得を目指したい
  • 教職免許の取得を目指したい

大学・大学院の科目等履修で学ぶ

  • 学位を活かして、足りない科目だけ履修して教職免許や各種資格を取得したい
  • 経営大学院などの授業を科目単位で履修してスキルアップしたい

科目等履修制度とは

大学や大学院の正規入学生でなくても、科目ごとに授業を履修できる制度のことです。
聴講とは異なり、単位が認定されることが大きな特徴です。

学位や一定の単位を既に保有している場合には、この制度を利用して、教職免許や各種資格取得のために必要な単位を補完することが可能です。
(※要件は学校によって異なるため、確認してください。)

主に経営大学院(ビジネススクール)では、社会人入学を前提としているため、科目等履修をはじめ働きながら学びやすい制度・環境が各学校によって整えられています。

また、社会人の生涯学習を目的として、まとまりのあるいくつかの科目をパッケージ化した「履修証明プログラム」が各学校によって展開されています。
このプログラムは、2007年度の学校教育法改正で開設された「履修証明制度」に基づいており、修了者には履修証明書が発行され、履歴書に記載することも認められています。

自分に合った学習スタイルを検討する

転職を目指して働きながら学ぶために重要なことは、学習する時間を確保すること、そしてそれを継続することです。
忙しい社会人はこれをどうしても先送りしてしまい、ともすれば挫折しがちです。
そのため、学びたい内容や現職の状況を考慮して、自分に適した学習スタイルを検討しましょう。

  1. 夜間や週末に開講している大学・専門学校などの高等教育もしくは民間スクールで学ぶ
  2. 通信制・オンライン授業を展開している高等教育や民間スクールで学ぶ
    (※目指す資格によっては通学必須、もしくは一部通学講座の受講が必要な場合もあり)
  3. 情報サイト、動画サービス、書籍、アプリなどを活用して学ぶ

通学講座のメリット

  • ディスカッションや実技指導が可能
  • 対面で質問できるためわからないことを解決しやすい
  • 同じ目標を持って励まし合える仲間や、業種の異なる幅広い人脈ができる
  • 授業の日が決まっており課題もあるため、先送りにしにくい

通信講座・オンライン学習のメリット

  • 自分のペースで学習を進めることができる
  • 通学に手間や時間がかからない
  • 通学講座と比べて受講費用が抑えられる

ピックアップスクール

■LEC東京リーガルマインド(株式会社東京リーガルマインド)
国家資格や検定の対策講座を全国展開し、圧倒的な知名度を誇っている資格取得スクールです。
司法試験、司法書士、弁理士をはじめとする資格試験の受験指導において、37年の実績と蓄積されたノウハウを持っています。
常時10,000件近くの講座ラインナップを揃えており、通学講座はもちろん、Web講座や音声ダウンロード講座、スマートフォン講座、書籍など、多彩な学習スタイルを展開しています。
貴方の目的や生活スタイルに合致した講座が、必ずや見つかることでしょう。
※講座検索・申込みは以下のリンクより行えます。
LECオンラインショップ(E学習センター)

 

■伊藤塾(株式会社法学館)
法律資格や公務員試験の受験指導において高い合格実績を誇る、信頼性の高いスクールです。
司法書士、行政書士、公務員をはじめ、ビジネスに役立つ多様な法律講座を展開しています。
通学講座はもちろんweb受講も可能で、Windows、Mac、iPhone、iPad、androidとあらゆるOS、ブラウザに対応しています。
受講生一人ひとりに「伊藤塾マイページ」が開設され、講師やスタッフへの質問はもちろん、受講生同士で意見交換をすることも可能です。
※講座検索・申込みは以下のリンクより行えます。
法律資格・公務員試験のスクール【伊藤塾】

 

■たのまな(ヒューマンアカデミー株式会社)
資格取得やスキルアップのための大手スクールとして名高い、「ヒューマンアカデミー」の通信講座です。
医療・福祉・心理・士業・web・語学など、通学講座のノウハウを活かした130以上の豊富な講座ラインナップを誇ります。
講座ごとに受講生のレビューも閲覧できるため、自分に合った講座を選んで、安心して受講することができます。
また、コミュニティ掲示板を活用して、同じ目標を目指したり同じ講座を受講している仲間との交流、情報交換を行うことも可能です。
※講座検索・申込みは以下のリンクより行えます。
【ヒューマンの通信講座*『たのまな』】
講座の相談や学習フォロー、就職・転職のアドバイスまで徹底サポート!

 

■資格スクエア(株式会社サイトビジット)
4年間で会員数40,000人を突破した、IT企業発のオンライン資格講座です。
司法試験、司法試験予備試験、司法書士、行政書士、社労士、宅建、FP、簿記などの多様な資格講座を展開、スマートフォン・タブレット・PCを用いて、いつでもどこでも繰り返し学習が可能です。
IT企業のシステム構築力を活かして、個人の理解度に合わせた演習問題が提示されたり、講義動画の横に編集可能なレジュメを表示したり、21段階の倍速機能により1時間の講義を最速20分まで短縮したり、即時質問を共有できるなど、あらゆる便利機能を搭載しているのが特徴です。
※講座検索・申込みは以下のリンクより行えます。
あなたの時間は限られている!最も効率的な法律学習法!【資格スクエア】

 

■オンスク.JP(株式会社オンラインスクール)
月額980円で18の資格講座が受け放題の、オンライン資格学習サービスです。
社会保険労務士、行政書士、宅建、FP3級、日商簿記3級などの資格講座を展開しており、スマートフォンやPCといったマルチデバイスに対応、どこにいても学習が可能です。
大変リーズナブルに受講できるため、資格学習が可能そうかどうか、試してみるための導入にも最適です。
「期間限定で最新版テキストを半額で購入可能」などのキャンペーンを行ったりしているので、ぜひチェックしてみてください。
※講座検索・申込みは以下のリンクより行えます。
様々な資格学習が980円でウケホーダイ!【オンスク.JP】

 

■シカトル(株式会社エス・エム・エス)
介護・福祉・医療業界に特化した、資格の情報サイトです。
各スクールの講座案内やパンフレットを、無料で一括資料請求することが可能です。
資格取得にあたってスクールの比較検討をされたい方に、大変便利に活用いただけます。
※ご利用は以下のリンクより行えます。
介護・福祉・医療の資格情報サイト『シカトル』

いち早くやりたい仕事に就けるよう、ぜひ最短距離を目指せる方法を検討してみてください。

※以下の関連記事もご参照ください。

走るビジネスウーマンと青空
●「やりたいこと」「やりがいのある仕事」は必ず見つかる!“天職”の見つけ方【3ステップ】

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